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栄養格差解消は、学校給食頼み

平均的な所得の半分を下回る経済的に厳しい家庭の子どもは、そうでない家庭の子どもに比べ、成長に欠かせないタンパク質や鉄の摂取量が少ないなど栄養の格差があることが、研究者による子どもの食事調査で分かりました。

調査は、新潟県立大学の村山伸子教授らが、東日本の4県19校の小学5年生に実施し、836世帯が回答。週末の2日を含む4日間の食事を文と写真で記録し、年収水準別に栄養摂取量を算出した。

調査内で、年収が下位となったグループの子どもは、週末は「夕食抜き」、平日も「朝食抜き、夕食はインスタントラーメンのみ」といったケースもあった。

また、年収が下位のグループの子どもは週末の野菜の摂取量が、年収中位と比べると、5.7%少なかったが、給食のある平日は1.2%と差が縮小する。栄養素では、亜鉛やカルシウムも格差が出たが、給食のある平日は解消するか、わずかな差となる。タンパク質や鉄の摂取量においても、下位と中位では、週末に約5~6%の差が見られた。

上記調査結果より、あらためて学校給食の果たす役割を再認識します。そして、夏休みなどの長期的に給食のない時期の、経済的に厳しい家庭の子どもへの、食の支援の重要性を示す結果となっています。

子どもの食の支援活動「子ども食堂」などが、各地で増加している中、厚生労働省の調査「子どもの貧困率」は、2012年度で16.3%、2015年3月で13.9%と前回より改善しています。

しかし、経済協力開発機構(OECD)が2013年に取りまとめたデータによると、加盟国の「子どもの貧困率」は13.3%ですから、日本の貧困率は世界の平均率を上回っていることになり、今後も継続的な活動と対応が必要です。